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なぜ、いま各自治体がVRを使ったプロモーションを行っているのか【VRでリアルを届ける】

いまやエンターテイメントだけではなく、教育・医療・ビジネス・文化継承などにも活用されるようになってきたVR。実は、そんなVRを活用したプロモーションが、各自治体で活発に行われています。

 

また2020年、新型コロナウイルスの影響により、オンライン上でのリアルな「体験」への需要が増してきています。今まさに、VRを活用し地域の魅力をリアルに届けていく絶好のタイミングといえます。

 

そこで、今回は、なぜ各自治体がVRを使ったプロモーションを行っているのか、そのワケをお伝えします。その後、いくつか事例もご紹介します。
各自治体の広報・PR担当の方々のプロモーションの参考になればと思って書いていますので、ぜひ最後まで目を通していただけたら嬉しいです。

 

各自治体でVRを使ったプロモーションを行っているワケ

vr 自治体
それでは、各自治体でいま、なぜVRを使ったプロモーションが行われているのか、いくつかの視点からお伝えします!

 

1.地域の魅力をVRで伝え、観光を促進

まずはこちら。多くの自治体が観光促進のため、VRを活用しています。VRは、360度を映し、視聴者の意思で視点を変えることができます。まさにそのVRコンテンツの中に入り込んでいるかのような体験をすることができます。

 

VRによってリアルを届けることで、地域の魅力が大いに伝わり、見た人に「実際に足を運びたい!」と思ってもらうことにもつながります。

2.地域の物産をVRで発信し、産業振興に

続いては、産業振興の視点。例えば、伝統工芸の制作過程をVRにて配信すれば、工場の様子や職人の魂を込めた仕事を、遠く離れた地からでもその工芸品の魅力に触れることができます。

 

今は、オンラインショップが盛んです。VRによって伝統工芸の魅力を伝えることで、全国各地から注文が入るようになるなんてことも。

3.VRコンテンツ自体が魅力の一部に

こういった側面もありますね。例えば、歴史的に重要な意味を持つ史跡などは、その価値を古い文章や出土品などを通して伝えています。
しかし、そういった実際の品だけでなく、当時の様子をリアルに知ることのできるようなVR映像があれば、より、その地・歴史に対して愛着を持ってもらうことにもつながります。

4.仕事のリアルな魅力を伝え、人口流出対策に

また、自治体をあげて、人口流出対策としてバーチャル会社・工場見学をVRで行っているところもあります。

多くの自治体における人口流出の主な原因は、「職」です。地域の魅力的な仕事をVRを通してありありと伝えることで、人口流出対策に寄与します。

各自治体のVRを活用したプロモーション事例

自治体におけるVRの活用は、上記のように様々な可能性を秘めています。より具体的にイメージできるよう、ここでは3つ、事例を紹介したいと思います。

1.新潟市江南区魅力発信VR動画

まずは、新潟市江南区の魅力発信VR動画。ここでは、「まちの路地」にフォーカスして発信しています。

決して、観光地とは呼べない場所ですが、特徴的な路地の面白さをVRによって伝えられており、この地に対し自然と興味が湧いてくるような動画となっています。きっと路地好きの方にはたまらない場所なんだろうなと感じます。

 

こういった、地域の細かな魅力を伝えることができるというのも、VR活用のメリットかなと思います。

 

■YouTubeチャンネル「niigatacitychannel」はこちら

2.東京都 TOHOKU × TOKYO

続いては、外国人旅行者に向けたサービスです。東京を訪れる外国人旅行者の中には、日本の文化に興味があり知りたいと思っているが、知ることのできないまま日本を発つような人も多いのだとか。

 

そこで、VRを活用し、外国の方に少しでも日本の文化・暮らしに触れてもらおうとする取り組みを東京都が行っています。

 

■TOHOKU × TOKYO WEBページはこちら

3.群馬古墳タイムトラベル

最後はこちら。群馬県高崎市にある史跡、観音山古墳と観音塚古墳をVRの世界で体感しながら学ぶというコンテンツです。

 

現地を訪れ、スマホを古墳にかざすと、建造当時の姿をスマホ上で見ることができるようになっています。当時の姿をいま見ることはできませんが、VRで忠実に再現されているので、より色鮮やかに当時に想いを馳せることができますね。

 

■群馬県HPはこちら

まとめ:VRを効果的に活用し、地方を元気に!

いかがだったでしょうか。
意外とVR活用には、様々な可能性があるということを知っていただけたのではないでしょうか。

 

ただ、VRコンテンツを作って終わりではもったいないです。制作した後、どのように活用していくのか、どのように発信していくのかということもしっかりと考えておく必要があるかなと思います。

 

是非、自分たちの自治体に合う、効果的なPRの選択肢としてVRの活用を考えてもらえたら嬉しいです。

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河合
河合
営業部 ディレクター
2019年に教育系NPO法人との兼業という形で入社。2021年からは一本化し、毎日わくわくと働いています!
群馬県みなかみ町出身で、大学進学を機に新潟へ移住。好きな言葉は「明鏡止水」。お酒が好き&料理男子の一面も。